特発性大腿骨頭壊死症患者の海外旅行の注意事項

特発性大腿骨頭壊死症と海外旅行

海外旅行

特発性大腿骨頭壊死症の方は、適切な治療をすれば、痛みもなく生活ができますので、海外旅行も可能です。

ただ、旅行へ行く際には次のことに気を付けておきましょう。

薬剤証明書や診断書を携行する

海外へ医師の処方薬を持ち込む必要があるとき、その処方薬について説明をした英文の薬剤証明書も一緒に持ち込みましょう（薬剤証明書は、主治医に書いてもらってください）。
海外へ行く場合、処方薬を持っていると入国審査でトラブルになる可能性があるので、トラブルを避けるためにも必ず薬剤証明書を用意しましょう。

また、災害や航空機トラブルなどで、予定よりも長く滞在することになるかもしれません。そのような事態に備えるために、滞在する日数分よりも多めの薬を持って行きましょう。

渡航先での体調悪化に備えて、薬剤証明書に加えて、医師の診断書も用意しておくと安心です。
事前に現地の医療機関について調べておくと良いでしょう。海外旅行保険に加入すれば、現地の医療機関情報を調べやすいので便利です。

旅行先では無理をしない。

壊死した部分に負担をかけすぎないように、旅行先では長距離の歩行などを避けて、無理をしないでください。

サポートが必要な方は、事前に航空会社へ連絡を入れる。

日常的に杖を使用している方など、空港でのサポートが必要な方は事前に航空会社へその旨を伝えましょう。出国当日に申し出てもサポートを受けられますが、事前に申し出た方がスムーズに対応してもらえます。
重い荷物を運んでもらうなど、なるべく壊死部分に負担がかからないようにしましょう。

海外旅行傷害保険には必ず加入しておく

渡航先での体調悪化等、万が一に備えて海外旅行保険の加入しておきましょう。海外では健康保険が効かないため、病院にかかったときの治療費はかなり高額になります。

ただ、特発性大腿骨頭壊死症などの持病がある場合、健康状態の告知に引っかかり海外旅行保険に加入できないことや、持病については補償対象外とされてしまうケースがあります（治療をしていなくても、経過観察のために定期的に通院していれば告知対象となるのでご注意ください）。

国内の保険会社では東京海上日動火災保険とAIG保険会社の2社が、持病も補償される海外旅行傷害保険を販売しています（旅行期間が31日まで）。
東京海上日動火災保険では最寄りの保険代理店を探して加入することになり、AIG保険会社ではインターネットからも加入することが可能です。

他の保険会社でも保険代理店などの窓口で相談すれば加入できるかもしれませんので、詳しくは各保険会社に問い合わせてみましょう。
窓口での加入の場合は加入審査に時間がかかったり、申し込みをしても加入を断られることもあるので、保険の手続きは余裕をもって早めに済ませておきましょう。

そもそも特発性大腿骨頭壊死症とはどんな疾患なのか？

診察風景

特発性大腿骨頭壊死症とは、血流が悪くなることで、大腿骨頭の一部が壊死（骨の組織が壊れること）する病気です。
壊死しただけでは自覚症状はありませんが、壊死した部分が圧潰（あっかい：圧力がかけられて潰れること）することで、痛みを生じます。
壊死から圧潰まで、数ヶ月から数年かかります。壊死の範囲が狭いケースでは、生涯に渡り痛みが出ないこともあります。

この病気は、アルコールの多量摂取（日本酒2合以上のアルコールを毎日摂取）やステロイド剤の継続的服用（1日平均15mg以上）が原因とされています。
ステロイド剤の服用が原因となっていますので、全身性エリテマトーデスなどステロイド剤の服用を要する膠原病の方が発症することが多いようです。
ただ、こういったハッキリとした原因がわからずに発症することもあります。

特発性大腿骨頭壊死症の症状・治療方法

症状が出る場合、多くの方が股関節部の痛みを発症します。
股関節部の痛み以外では、腰痛や膝痛などがあります。初期の痛みは安静にしていれば数週間で良くなりますが、圧潰が進行すると痛みが強くなります。
それでも適切な治療を行えば痛みのない生活を送ることが可能です。

治療方法は、次の通りです。

○保存療法
自覚症状がない・予後がよい場合は、保存療法を行います。壊死部分に負担がかからないように杖の使用や体重維持などの生活指導をします。ズキズキする疼痛には、鎮痛消炎剤を使用します。

○手術療法
自覚症状があったり圧潰が進行しているときは、手術を行います。
第一に、自分の関節を残す「骨切り術」を選択しますが、壊死範囲が広範囲に渡るときや圧潰が進行しているときは、人工関節置換術を行います。高齢者の方もこちらの術式を選択することが多いです。

この記事の参考文献・Webサイト

難病情報センター（公益財団法人　難病医学研究財団）
公益社団法人日本整形外科学会
海外旅行医学ハンドブック（山と溪谷社 2003/3/1）